減少の一途を辿る労働力を、自動化でどう補うか。少子高齢化で世界の先頭を走る日本の「課題解決」の過程には、世界中から注目が集まっている。
現在、自動化を促進するテクノロジーとしては、ロボット、AI、IoTなどが注目を浴びている。なかでも、一際、人々の関心や好奇心を惹きつけて止まないのが、空飛ぶロボット=ドローンだ。
ドローンを有効活用できると期待されている領域は、非常に多岐にわたる。空撮はもちろん、配送や農業、警備、災害支援など枚挙に暇がない。とはいえ、それぞれの領域に則して機能的、法律的課題をすべてクリアし、しかもビジネスとして成果を挙げている“実用例”は、騒がれているほどには多くはない。「ドローンを有効活用する方法」を実際に見つけるため、現場では関係者たちによる試行錯誤が、日々、続いているのが現状だ。
「ドローンを使ったビジネスで成立しはじめている分野は？」
関係者たちにそんな問いを投げかけると、共通した答えが返ってくる。「空撮」がそれだ。DJI社製の機体に代表されるようなコンシューマー用ドローンは、日々、性能が進化し続けている。そのため、空撮のコストおよび技術的ハードルは、徐々に低下傾向にある。もちろん、映画やCMなど高度な「画づくり」は専門プロたちの仕事としてなお健在だが、「誰でも空撮を仕事にできる時代は少しずつ迫っている」と、関係者たちは実感しているようだ。今後、さらにドローンがコモディティ化していけば、最終的にカメラマン業界のそれのように、「いかに印象的な映像・写真を撮れるか」が、各ドローン空撮業者のビジネスの成否を決めるようになるかもしれない。
一方、関係者たちは、ビジネスとして「ほぼ成立に近い境目」にあり、各企業によって実用化の試みが活発に行われている領域がふたつあると口を揃える。ひとつは「測量」、もうひとつは「インフラ点検」だ。現在、そのふたつの用途を巡って、現場にはどのようなリアル、そして挑戦があるのだろうか。
「ドローンと現場の話ですか…。いろいろあるのですが、何から話せばよいか。あ、そういえば最近、筋トレをはじめたんですよ。作業部屋を改築して、体を鍛える環境を整えたんです」
3700時間以上のフライト経験を持つプロオペレーター・十田一秀氏（下写真）は、本誌「ロボティア」の取材に対してそう話を切り出した。十田氏は、建設企業、ドローンメーカー、ドローンオペレーターなどで構成される団体・UBAA（一般社団法人・無人航空機業務支援協会）の理事も務めている。UBAAは、ドローンを使った業務の相談や課題を解決するため、関連企業がノウハウを持ち合うことを目的に結成されたプロ集団。2017年8月1日から正式に活動をスタートさせる。
「巷では、ドローンを使えば現場作業が自動化でき、簡単に業務が進むと期待されていますが、実際には多くの課題を抱えています。一言で言ってしまえば、測量やインフラ点検にドローンを使おうと思うと、テクノロジー的な“壁”があるんです。現段階で、その壁を補うのはオペレーターの仕事。結果、テクノロジーの限界を見極めつつ、集中力を維持しながらドローンの操縦作業を行うためには、オペレーターの体力が必要になってくる。撮影に携わる同業者の中でも、『体力勝負』という話がよくでてくるようになりました」
十田氏の体格は、一般男性と比べても遜色がない。学生時代には極真空手に汗を流してきたそうで、むしろ“ガタイ”はよい方だ。それでも「ドローンを使う現場にいくとヘトヘトになる」という。そこで一念発起、今後を見据えて購入したのが、ダンベルやバーベルなど、筋トレグッズ一式だった。