ディープラーニング（Deep Learning）の急速な進化とともに、インドでは人工知能（AI）が農家の救世主となりつつある。
インドでは毎年、数千人の農民が飢饉で命を失っているという。インド現地の農家は銀行、金融業者などからお金を借りて一年間の農業を営むのだが、飢饉になると返済が滞るため経済的な窮地に追い込まれる。異常気象などにより深刻な干ばつが数年続くと、事態はさらに悪化。農家の足元を見る高利貸しが増加し、追い込まれた人々が自殺するという悪循環が、社会的問題としてまん延していた。
インドのAIスタートアップ・ファームガイド（farm guide）は、そのような実情を把握。問題を解決するため、ディープラーニングを基盤にしたソリューションを開発した。
ファームガイドが提供するソリューションは、農耕地を撮影した衛星写真を画像解析技術で分類し、農家が保有しているセクターで生産可能な作物を予想。情報を提供する。米スタンフォード大の研究者らによれば、米国農務省（USDA）が手作業で行う調査（physical surveys）より、衛星データを活用したマシンラーニングソリューションの方が、作物の収穫量をより正確に分析することができるという。
ファームガイドが提供するのはそれだけではない。彼らは農家が低金利でお金を借りられる優れたローン、飢饉に被害をカバーしてくれる保険モデルなども作った。それらは、農場規模に応じた供給量、天候、害虫などマクロ変数を採用したマシンラーニング技術があればこそ可能となったと言われている。
現在、世界各地では人工知能を公共の利益や、人道的な目的で開発しなければならないという声が日毎に高まっている。「人工知能が人間の仕事を奪う」といったようなネガティブな議論が根強いなか、AIの力を人々のために使うべきという意見も徐々に増えているようだ。