市販・流通する数が増えるにつれ、ドローンが社会の脅威となるシーンが増えはじめている。世界各地では、原子力発電所など接近禁止区域にドローンが進入したり、テロや盗撮などの被害例が続々と報告されはじめている。最近では、イスラム国（ISIS）が市販のドローンに手榴弾を搭載し、戦線に投入し始めたという報せも聞こえてくる。また、世界各国の警察資料からも、ドローンを使った犯罪が急増傾向にあることが徐々に明らかになりはじめている。
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そんな、ドローンの爆発的な拡散に伴い、「アンチドローン技術」が注目を浴びる。アンチドローン技術とは、飛来するドローン犯罪を抑止するセキュリティ技術全般を指す言葉である。
一般的に、アンチドローン技術は、これまでの空中防衛技術の3段階である空中監視、識別、迎撃というプロセスをドローンにあてはめ、「検出、識別、無力化」を達成するため開発が進められている。つまり、入ってはいけない空域に侵入した小型飛行体を検出し、ドローンなのか鳥など他の飛行体なのか識別して、もし違法なドローンだった場合に無力化＝脅威を解消するという流れである。
すべての段階がそれぞれ重要な意味を持つが、なかでも最も重要で難しいのは、「検出」だ。ドローンを実際に飛ばすと、思ったよりもドローンは小さくまた静かに感じる。約100m上空に上がってしまえば、操縦者でさえ目視で確認するのが困難になる。もしそのドローンが、各国で法律的に規定されているギリギリの高度（日本の法律では150mまで）を飛行すれば、検出はさらに困難である。また、その高度制限を守らずにとある領域に侵入したとすれば、セキュリティ担当者にはこれを検出するのがほぼ不可能となる。